家づくりラボ
2023-03-13
【佐賀・鳥栖 新築コラムVol.624】太陽光発電事情!デメリットを徹底解説!
2023-03-13
佐賀・鳥栖で新築注文住宅を建てようと検討されている皆様!こんにちは!
前回では住宅用太陽光発電事情についてと、
太陽光発電を新築時に取り付けたときのメリットと
後付した場合のメリットについて詳しくご紹介しました!
今回は太陽光発電のデメリットについて徹底解説していきたいと思います!
新築検討されている方で、太陽光発電をつけようか迷われている方必見です!
次に太陽光発電を導入することのデメリットをご紹介していきます。
良いこと尽くめのような太陽光発電ですが、デメリットもあります。
一緒に確認していきましょう!
導入する際のデメリットは主に5つあります。
太陽光発電が導入され始めた初期に比べると、費用はかなり安くなりましたが、
それでも一般的に100万円以上の初期費用がかかります。
決して安い金額ではないため、悩む方も少なくないでしょう。
もし補助金の対象であれば、ぜひ申請するようにしましょう。
太陽光発電の設置には、初期費用だけではなく、メンテナンス費用も必要になってきます。
2017年の改正FIT法により、太陽光発電システムの「保守点検・維持管理」が
義務化されました。これによると、4年ごとのメンテナンスが推奨されています。
メンテナンス費用がかかることは決してマイナスなことではありません。
きちんと保守点検をすることで故障に気づくこともあります。
耐用年数より短い期間での故障の場合は保証がついていることが多く、
保証期間での故障は無償で対応してもらえます。
故障した場合、発電効率が落ちたり、最悪発電できなかったりする可能性があるため、
保守点検を行うことでこれらのリスクを回避できます。
太陽光をエネルギー源としているため、発電量は天候に左右されます。
天候が悪い場合には発電量が著しく低下します。
冬などはそもそも日照時間が短いため、他の季節からすると発電量が少なくなります。
しかし、夏場など日照時間が長い時期と平均し、年間を通してみると、
安定した発電量だと言えるでしょう。
ちなみに、太陽光パネルに影がかかることなども発電量に関わってきます。
例えば、電柱や看板などの影がかからないかなどは事前に必ず確認しましょう。
事前にきちんと確認していたとしても、
後から南側に大きなビルが建ち日陰になるという可能性もあります。
安定した発電のためには、きちんと太陽光があたる必要があることを認識しておきましょう。
太陽光パネルは1枚あたり約15kgの重量があります。
家庭での太陽光パネルの設置容量は、だいたい3〜6kWが一般的です。
計算すると約240〜300kgほどの負荷が屋根にかかることになります。
その負荷が1点集中するわけではないため、屋根に構造上問題がない限り、
悪影響を与えるほどではありません。しかし、屋根が重くなることは、
耐震性の低下につながるため十分な耐震性があるかどうかの確認をしっかり行いましょう。
太陽光発電を導入する場合、大前提として屋根など太陽光があたりやすい場所に、
太陽光パネルを設置する必要があります。
狭小地などでは、まず屋根面積の確保が問題になります。
ほかにも北側斜線制限の関係上、屋根を南側に向けにくい場所もあります。
北側斜線制限とは北側隣地にある住宅の日当たりに配慮した規制のことです。
また、屋根に太陽光パネルを設置するだけでなく、
パワーコンディショナーの設置も必要になります。
サイズはメーカーや商品によってもまちまちですが、
縦が27cm、横が55cm奥行きは19cm程必要になります。
パワーコンディショナーは屋内用・屋外用がありますが、
できるだけブレーカーの位置に近い方が効率が良いです。
そのため、後付けするよりも新築時から導入する方が、レイアウトもしやすいでしょう。
固定資産税に関しては屋根の上に置くタイプの一般的な太陽光発電であれば課税対象外です。
屋根材一体型という、太陽光パネルが屋根材の役割も果たしているタイプの
設置形態の場合には課税対象になります。
太陽光発電は売電によって収入を得られるため、
その分が雑所得として課税対象となることがあります。
給与所得者の場合、雑所得が年間20万円を上回ると確定申告が必要になります。
ただし、住宅用の規模で課税対象となる20万円以上の所得を、
売電によって得ることはほぼ不可能です。
10kW未満の住宅用太陽光発電の場合は、
太陽光発電が課税対象となることはほとんどないと言って良いでしょう。
太陽光発電のメリット・デメリットはご覧頂きありがとうございました。
太陽光発電は、日々の光熱費を抑えるだけではなく、
災害時にも一定の発電が可能など、ぜひ導入を検討したいシステムです。
東京都の太陽光発電設備の設置の義務化案が話題になっていますが、
これからどんどん設置が推進されていくことは間違いないでしょう。
台風や地震などの災害が多い日本においては、停電対策としても有効です。
太陽光発電を導入することにより、災害時にも電力が確保できることは心強いですが、
地震で住宅自体が損壊してしまっては元も子もありません。
まずは地震などの災害に強い家づくりをすることを心がけましょう。
クレセントホームでは地震に強い家づくりを推進するとともに、
お客様ごとの効率の良いゼロエネルギーハウス(ZEH)を提案しています。
太陽光発電システムに限らず、高気密・高断熱やオール電化、
LED照明などを備えることで、使うエネルギーと作り出すエネルギーを
プラマイゼロにしようという家づくりを行っております。
地震などの災害に対する安心・安全と、環境と家計に優しい高機能住宅の両立を
検討している方は、ぜひクレセントホームにご相談ください!
前回では住宅用太陽光発電事情についてと、
太陽光発電を新築時に取り付けたときのメリットと
後付した場合のメリットについて詳しくご紹介しました!
今回は太陽光発電のデメリットについて徹底解説していきたいと思います!
新築検討されている方で、太陽光発電をつけようか迷われている方必見です!
太陽光発電を導入することのデメリット
次に太陽光発電を導入することのデメリットをご紹介していきます。
良いこと尽くめのような太陽光発電ですが、デメリットもあります。
一緒に確認していきましょう!
導入する際のデメリットは主に5つあります。
1・費用がかかる
太陽光発電が導入され始めた初期に比べると、費用はかなり安くなりましたが、
それでも一般的に100万円以上の初期費用がかかります。
決して安い金額ではないため、悩む方も少なくないでしょう。
もし補助金の対象であれば、ぜひ申請するようにしましょう。
太陽光発電の設置には、初期費用だけではなく、メンテナンス費用も必要になってきます。
2017年の改正FIT法により、太陽光発電システムの「保守点検・維持管理」が
義務化されました。これによると、4年ごとのメンテナンスが推奨されています。
メンテナンス費用がかかることは決してマイナスなことではありません。
きちんと保守点検をすることで故障に気づくこともあります。
耐用年数より短い期間での故障の場合は保証がついていることが多く、
保証期間での故障は無償で対応してもらえます。
故障した場合、発電効率が落ちたり、最悪発電できなかったりする可能性があるため、
保守点検を行うことでこれらのリスクを回避できます。
2・発電量の安定性
太陽光をエネルギー源としているため、発電量は天候に左右されます。
天候が悪い場合には発電量が著しく低下します。
冬などはそもそも日照時間が短いため、他の季節からすると発電量が少なくなります。
しかし、夏場など日照時間が長い時期と平均し、年間を通してみると、
安定した発電量だと言えるでしょう。
ちなみに、太陽光パネルに影がかかることなども発電量に関わってきます。
例えば、電柱や看板などの影がかからないかなどは事前に必ず確認しましょう。
事前にきちんと確認していたとしても、
後から南側に大きなビルが建ち日陰になるという可能性もあります。
安定した発電のためには、きちんと太陽光があたる必要があることを認識しておきましょう。
3・屋根に負荷がかかる
太陽光パネルは1枚あたり約15kgの重量があります。
家庭での太陽光パネルの設置容量は、だいたい3〜6kWが一般的です。
計算すると約240〜300kgほどの負荷が屋根にかかることになります。
その負荷が1点集中するわけではないため、屋根に構造上問題がない限り、
悪影響を与えるほどではありません。しかし、屋根が重くなることは、
耐震性の低下につながるため十分な耐震性があるかどうかの確認をしっかり行いましょう。
4・設置スペースの確保が必要
太陽光発電を導入する場合、大前提として屋根など太陽光があたりやすい場所に、
太陽光パネルを設置する必要があります。
狭小地などでは、まず屋根面積の確保が問題になります。
ほかにも北側斜線制限の関係上、屋根を南側に向けにくい場所もあります。
北側斜線制限とは北側隣地にある住宅の日当たりに配慮した規制のことです。
また、屋根に太陽光パネルを設置するだけでなく、
パワーコンディショナーの設置も必要になります。
サイズはメーカーや商品によってもまちまちですが、
縦が27cm、横が55cm奥行きは19cm程必要になります。
パワーコンディショナーは屋内用・屋外用がありますが、
できるだけブレーカーの位置に近い方が効率が良いです。
そのため、後付けするよりも新築時から導入する方が、レイアウトもしやすいでしょう。
5・確定申告や固定資産税が必要になる可能性がある
固定資産税に関しては屋根の上に置くタイプの一般的な太陽光発電であれば課税対象外です。
屋根材一体型という、太陽光パネルが屋根材の役割も果たしているタイプの
設置形態の場合には課税対象になります。
太陽光発電は売電によって収入を得られるため、
その分が雑所得として課税対象となることがあります。
給与所得者の場合、雑所得が年間20万円を上回ると確定申告が必要になります。
ただし、住宅用の規模で課税対象となる20万円以上の所得を、
売電によって得ることはほぼ不可能です。
10kW未満の住宅用太陽光発電の場合は、
太陽光発電が課税対象となることはほとんどないと言って良いでしょう。
災害時にも安心して暮らせる家づくり
太陽光発電のメリット・デメリットはご覧頂きありがとうございました。
太陽光発電は、日々の光熱費を抑えるだけではなく、
災害時にも一定の発電が可能など、ぜひ導入を検討したいシステムです。
東京都の太陽光発電設備の設置の義務化案が話題になっていますが、
これからどんどん設置が推進されていくことは間違いないでしょう。
台風や地震などの災害が多い日本においては、停電対策としても有効です。
太陽光発電を導入することにより、災害時にも電力が確保できることは心強いですが、
地震で住宅自体が損壊してしまっては元も子もありません。
まずは地震などの災害に強い家づくりをすることを心がけましょう。
クレセントホームでは地震に強い家づくりを推進するとともに、
お客様ごとの効率の良いゼロエネルギーハウス(ZEH)を提案しています。
太陽光発電システムに限らず、高気密・高断熱やオール電化、
LED照明などを備えることで、使うエネルギーと作り出すエネルギーを
プラマイゼロにしようという家づくりを行っております。
地震などの災害に対する安心・安全と、環境と家計に優しい高機能住宅の両立を
検討している方は、ぜひクレセントホームにご相談ください!
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